徒然なる日記(コツコツ投資信託積立中)

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藤田勉『最強通貨ドル時代の投資術』★★☆☆☆


藤田勉『最強通貨ドル時代の投資術』★★☆☆☆
【目次】
1.世界最強通貨は入れ替わる
2.2010年代に入ってドルが復活した
3.ドル復活を生んだマクロ経済要因
4.劇的に改善する米国の国際収支
5.ドル復活が日本に与える影響とは何か
6.個人投資家はどのように対応すべきか

【内容より一部抜粋・要約紹介】
・ドルが世界最強通貨に返り咲こうとしている理由
 ①シェール革命により世界最大のエネルギー産出国になった
 ②産業の国際競争力回復
 ③主要先進国で経済成長率が最も高い
・円が再度世界最強通貨に返り咲く可能性もある
 ①原油価格の低下
 ②海外からの利息・配当収入の拡大
 ③外国人来訪者増加などによる経常黒字増加
 →金融緩和が終わり金利が上昇すれば、国内に資金回帰し円高要因に
・日本の資産運用の環境変化
 ①個人への増税が見込まれる、資産課税強化の可能性
 ②年金が予定通り給付されないリスクの上昇
 →個人金融資産が低金利資産に投資されており、「お金にしっかりはたらいてもらう時代へ」

・為替相場は総合的に決まる、投資対象として株式・債券に比べて難易度が高い P14
・21世紀の円高は貿易収支よりもリスクオフや内外金利差縮小の影響が大きい P15
・リスクオフで円高になる理由 P29
 ①日本はリスクが小さいために、円の安全性が高い(経常黒字かつ豊富な対外純資産)
 ②リスクオフ時には内外金利差が縮小する(日本はもともと金利が低く下げ幅が小さい)
・世界最強通貨の定義 P35
 ①世界で広く取引される
 ②為替相場の中長期の上昇率が相対的に高い
・スイス経済のファンダメンタルズは強い(経済成長率、財政黒字、低インフレ、GDP) P44
・強い国際競争力の基本条件は、高い技術力と強いブランド(ネスレ、ノバルティス、ロシュ) P45
・スイス企業の成功要因 P46
 ①グローバルなブランドの重視
 ②高い研究・開発力と技術力
 ③積極的なM&Aの成功
・FRBの任務 P63
 ①雇用の最大化
 ②物価の安定
 ③長期金利の安定
・人民元の懸念要因 P74
 ①長期的な経済成長率の低下(中進国の罠)
 ②政治と社会の不安定
・米国経済の強み P90
 ①高い人口増加率(国内市場の拡大、労働力増加、若年人口が多く社会保障負担が可能)
 ②世界最強の軍事力(軍事力と経済力と通貨の強さは表裏一体)
 ③世界を圧倒する金融システムの質と量(規制緩和するが規律は強化、金融監視体制は厳罰主義)
・リスクマネーの供給や投機の厚みが新興企業の育成や発掘を促進する P115
・VISAは金融業ではない「世界的な決済技術を提供する会社」 P146
・2011年(75円)→2015年(125円)円安の理由 P159
 ①構造的なドル高(経常赤字の減少、米国の相対的な高成長率と高金利)
 ②極端な円高の修正(史上最高値の反動、危機の終息)
 ③日本のファンダメンタルズの変化(強力な金融緩和と経常黒字の急減)
・歴史的に財政赤字の規模と為替相場はほとんど関係ない P169
・財政破綻は短期的には円安要因だが、長期的には円高要因 P176
・日本企業による大型米国企業買収の成功例が増え始めた理由 P181
 ①適切な買収価格
 ②適切な買収対象の選定
 ③グローバルな経営ノウハウの向上
・東京が持つ比較優位 P185
 ①東京郊外の人口が世界最大、政治的に安定し治安も良好
 ②経済力の高いアジアと地理的、歴史的、文化的に近い
 ③有力な国際金融センター、インフラが整備されている
・企業も個人も金融リテラシーの向上を図り、資産運用力を向上させることが必要 P190
・個人投資家がグローバル投資するメリット P192
 ①国内金利水準が低い
 ②海外には多様な投資対象がある
 ③中長期的に個人所得・資産・消費への課税が強化される
・資産運用における基本中の基本は合理的に判断すること P201
・ホームマーケットバイアスが生まれる理由 P202
 ①情報が入手しやすい
 ②売買コストが相対的に低い
 ③理解しやすい
・長期の資産運用で成功する秘訣は「相場を当てに行かない」 P204
・長期の資産運用で成功するにはアセットアロケーション戦略を使いこなすことが有効 P206
 ①金融資産に関わる長期的な見通しをつくる(投資対象を決定)
 ②資産運用の目標と制約条件を分析する
 ③基本ポートフォリオを決定し、定期的にレビューする
→投資信託やETF(ハイイールド債、REIT、MLP)の活用

【感想】
タイトルからドル外貨預金やらMMFなどを勧めるのか思っていましたが、最後は投資信託やETFを勧めていました。
もちろんハイイールド債やMLPなどは個人的にはあまりお勧めでないのですが、意外と現在の金融情勢を整理
するためには良い一冊なのかもしれません。
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